地盤減震システム

「地盤減震システム」とは、免震でもなく、制震でもなく、大地震を足元（地盤の中）で吸収する新しいシステムです。 建物の地盤内にすべり材を設けて地震力を減らし、地震から建物を守ります。

高耐震住宅ならば大地震でも安全でしょうか？

地震に備えるために、堅固に作られた高耐震住宅は、現在の住宅のトレンドとなっており、TVコマーシャルなどでもよく宣伝されています。

実物大の住宅を造り、これに阪神淡路大震災クラスの地震波（震度7）を3〜4回繰り返し与え、その結果「住宅はまったく損傷しません」とアナウンスされています。
確かに、ハードとしての建物は大地震に対し「安全｣と言えるかもしれません。

しかし、問題は建物の中の人命と生活の維持です。過去の大地震で繰り返し頻発する、倒れた家具の下敷きになったり、重い家電や（テレビ・電子レンジ）等が地震力で飛び出して人に直撃するなど、多くの死傷者が出ていることです。
最近では固定型の家具や耐震用具などで地震対策がとられるようになってきましたが、全ての生活家財道具を固定するのは不可能で、大切な人命の危機は解消されません。

そこで誕生したのが地震の被害をハードとソフトの両面から守る「地盤減震システム」。このシステムは、過去の日本の被害状況をつぶさに観察している、公的機関の地震対策の専門家のアドバイスと、ビイック（株）の地盤調査機器の製造と調査・建物の耐震強度の調査技術などで培った実績に基づき開発されました。

ポイントは地震時に起きる地盤と建物の共振現象を、減震地盤が断ち切るため、そこに建つ住宅には、震度5（最大200ガル）以上の地震力はかかりません。大地震対策として、前述の高耐震住宅と地盤減震システムを組み合わせ、住宅というハードを守り、生活のソフトを守り、万全を期すことができます。

「地盤減震システム」を導入すれば、建築基準法をクリアした《一般住宅》でも、同様に減震地盤上では震度5（最大200ガル）以上の揺れは起きませんので、ハード＆ソフトを守る事ができます。

地盤減震システムの特徴

地盤減震システムの３つの特徴 　 　 １．地盤減震システムは住宅に入力する震度5（最大200ガル）以上の地震をカットします。 　 ２．地盤減震システムは建物と地盤の共振現象をカットします。 　 ３．地盤減震システムの費用は免震住宅の約3分の1とローコストに施工できます。

大地震の地震力をカット。震度5（最大200ガル）以下に減震

株式会社山成　地盤
一般構造設計の　　　　　　　住宅クミニチュア模型の実験動画です

一般住宅（耐震等級1相当）

一般構造設計の住宅が兵庫県南部地震クラスの大地震に遭うと、2階床面上の揺れ幅は15cm前後となり、筋交や合板に破断が起き、倒壊の恐れが出てきます。
倒壊に至らなくても、室内の家具等の破損や転倒により、人命や財産が危機に見舞われる可能性が大きくなります。

地盤減震システム採用の住宅

地盤減震システムで建てられた住宅は、地盤そのものが地震のエネルギーを吸収してしまうため、同じ2階床面上の揺れ幅は2cm前後。
従って住宅は損傷しないばかりでなく、室内の家具なども影響を受けないので、大切な人命や財産を保護することができます。

建物と地盤の共振現象をカット

地盤減震システムで建てられた住宅は、地盤そのものが地震のエネルギーを吸収してしまうため、同じ2階床面上の揺れ幅は2cm前後。
従って住宅は損傷しないばかりでなく、室内の家具なども影響を受けないので、大切な人命や財産を保護することができます。

関東大震災時の大被害は、建物と地盤の共振が一大要因であったとされています。

関東大震災の時、民家や蔵は大被害を受け、その多くが倒壊しました。
地盤は地震によって大きく震動する周期と震動しない周期が混在しており、これを地盤の「応答特性」と呼んでいます。また、建物も地盤とまったく同じように「応答特性」を持っており、地震の発生により、両者の特性が重なり合い『共振』現象を起こし、建物は何倍にも増幅されて振動し、被害を一層大きくしたものと分析されています。

　この地盤減震システムは地震力と慣性力、それに滑りを利用して、大被害の元凶である共振現象をカットします。

　また、現在の住宅は、殆どが地震対策として剛構造になっています。しかし、例え剛構造であっても、地盤と組み合わさった場合必ずしも地震に強いとは言い切れません。

　建築前に表面波探査機による地盤調査をして「応答特性」を把握しておく事が必要です。住宅はその設計値からおおよその応答特性が分かりますので、地盤の応答特性と重ならないように設計する事が肝要です。 地盤減震システムの採用により、この「共振現象」問題が一挙に解消できます。